エレベータの法定償却耐用年数（税法上）は17 年です。

建築物維持保全協会のLCC（ライフサイクルコスト）評価指針による計画耐用年数は25年とされています。ビルの寿命は約50 年といわれていますから、その間に一度はエレベーターのリニューアル工事が必要です。

快適性の向上

スタート・ストップ時のショックの低減。滑らかな乗り心地を実現。エレベーター停止時にできる段差を解消。快適でスムーズに乗り降りできる安心の環境を整えます。

消費電力を削減（ECOに貢献！）

マイコンインバーター制御により、乗り心地と着床精度の向上など実現。同時に消費電力が最大で30～50％削減できます。
エネルギー効果により地球環境に貢献できます。

意匠性向上（快適性UP！）

長年使用していると、傷などで見映えが悪くなってきます。建物のイメージに合わせて最新の意匠を採用したリニューアルで若返りが図れます。建物の資産価値を高めることにも効果的です。

エレベーターライフサイクルコスト図

定期的なメンテナンスでは、性能の維持、故障の低減を目的として、走行時間・耐用年数に対応した点検・調整・部品の交換や修理を行います。しかし、適切なメンテナンスを行っていても他の建物設備と同様に、エレベーターにも寿命があります。エレベーターの法定償却耐用年数（税法上）は17年です。エレベーターの計画耐用年数は25年と考えられています。20年～25年以上経過したエレベーターには、信頼性・安全性・運転効率（省エネルギー）などの性能が向上した最新機種へのリニューアルをお勧めします。また、建物の価値を向上させるためにも不可決です。また竣工後３０年ほど経過したエレベーターの場合、制御盤内の電子機器も入手困難となっております。建物の残り耐用年数を考えて、いつエレベーターのリニューアルを行うのが経済的なのかをご検討ください。ケースによっては早めの工事が資金運用の面で有利な場合もあります。
もちろん安全性や経済性（省エネルギー）や快適性もリニューアルの大切な目安です。新型のエレベーターが広く普及している現在。経年劣化でますます機能が低下する前に、安全、経済、快適指向の今の時代にマッチしたエレベーターにリニューアルしてみてはどうでしょうか。

keinenzu