建物を新たな用途で利用したい時や建物を利用する人の高齢化など、様々な理由でエレベーターを求められることがあります。
今回は、エレベーターの無い建物に新しくエレベーターを設置することができるのか、どのような条件があるのかを解説していきましょう。
※この動画は2021年に投稿されたものです。
古い建物への設置条件
建物は「建築基準法」に則って建てられます。
エレベーターを設置する場合も、「建築基準法」に準拠する必要があります。
その建物が「建築基準法」に則って建てられていると証明できる、「建築確認申請書副本」及び「建築検査済証」等が必要になるのです。
絶対に必要な書類
エレベーターを設置するためには、先述した「建築確認申請書副本」と「建築検査済証」等が必要です。
「建築確認申請書」とは建物を新築や増改築するときに提出する書類のことです。
工事を始める前に必ず指定確認検査機関に提出します。
「確認申請書」を提出して問題が無ければ「確認済証」が発行されます。
そして工事をおこない、「確認申請書」通りに建物が建てられたか完了検査を受けます。
完了検査に合格すると「建築検査済証」が発行されるのです。
「確認申請書」には、その建物がどのような設計、部材でどのように建てられたかということが書かれています。エレベーターの設置にあたり、建物の基礎、梁がどこにあるかなどを調べる必要があります。建物の造りが載っている「確認申請書」が無いと、１から調査をおこなわければなりません。図面のひき直し、そして建物の鋼材等もすべて調べ直すため、莫大な時間と費用がかかってしまうのです。
「建築確認申請書副本」と「建築検査済証」等が無いために建物自体を改修することができず、エレベーターの設置をお断りする場合もあります🙇
EVの設置期間
エレベーターの新設には時間がかかります。
まずエレベーターをどこにどのように付けていくか打ち合わせをおこないます。
仕様が決定したらエレベーターの制作に移ります。制作には4～6ヶ月ほどかかります。
そして建築工事にもしっかり時間を取り、新設したエレベーターが安全安心に動くようにしなければなりません。規模にもよりますが、建築工事には1ヶ月程度かかります。
エレベーターを新設するときは、半年ほどかかることを踏まえておきましょう。
建物の改修時期に合わせてエレベーターを新設するといいかもしれませんね👍
費用
エレベーターは家庭用の小さなものから業務用の大きなものまであり、大きさによって金額が変わります。エレベーター本体の価格に建築工事費用がプラスされるため、何百何千万という費用がかかってしまいます。
安心安全のエレベーターを設置するために必要な費用になるので、心構えをしておきましょう🫡
最後に
これから高齢化社会に突入していく中で、これまで全く考えていなかったけれどエレベーターの設置を考え始める、なんてこともあるかもしれません。
京都エレベータは一級建築士事務所としてエレベーターの確認申請書も自社で提出することができます。一軒一軒の建物に寄り添った提案をおこなって参りますので、エレベーターの新設をお考えの皆様、どうぞ遠慮なくご相談ください。
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